顕微授精とは?費用やリスク、妊娠する確率は?どんなスケジュール?

不妊治療において行われる顕微授精は実施方法がいくつかあり、適応状況が細かく設定されています。排卵誘発から採卵、胚移植までのスケジュールや費用が異なる顕微授精の実態をみていきましょう。リスクや妊娠・出産の確率についても解説します。

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目次

  1. 顕微授精とは
  2. 顕微授精の流れ・スケジュールは?
  3. 顕微授精が成功する確率は?妊娠できる?
  4. 顕微授精の費用はどのくらい?
  5. 顕微授精にはリスクがある?
  6. 夫婦で話し合って顕微授精を慎重に検討しよう
  7. あわせて読みたい

顕微授精とは

顕微授精は「卵細胞質内精子注入法」とも呼ばれ、顕微鏡を見ながら卵子に直接精子を注入する方法のことを言います。

顕微授精が適応されるのは、精子の運動率が極端に低かったり、精子濃度が著しく低下していたりするケースです。体外受精で重度の受精障害がある場合にも、顕微授精が選択されます。

顕微授精は高度な技術が必要とされる治療法で、安全性や倫理面において議論がなされている分野です。日本産科婦人科学会では適応に対しての見解を定めていることから、安心して妊娠・出産に臨むためにも、信頼のおける医師のもと十分な知識を得たうえで実施することが求められます。

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顕微授精の流れ・スケジュールは?

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排卵誘発

通常の排卵ではひとつの卵子しか排卵されませんが、顕微授精を行う際は、治療の精度を高めるためにも複数の成熟した卵子を必要とします。そのため、はじめに取り掛かるのは排卵のタイミングをコントロールしながら、複数の卵胞を育てる排卵誘発です。

排卵誘発法は刺激法や低刺激法、ロング法やショート法など複数あり、どの方法を選択するかは治療を受ける人の既往症や年齢、来院可能な日数などによって慎重に検討していく必要があります。

医療機関によっては独自の方法を用いていたり、対応していない治療法があったりするため、治療を行う前に治療方法を確認することが大切です。

一般的な排卵誘発法では、排卵のタイミングをコントロールするためにアゴニスト点鼻薬が使われます。同時にホルモン剤を注射して、卵胞の発育を促します。注射は毎日行われるため、連日の通院が可能かどうかも排卵誘発法を選ぶ際のポイントとなりそうです。

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採卵

排卵は、卵胞が20mm程度まで育ったころにおこります。排卵してからでは卵子を取り出すことは難しいため、採卵は排卵の直前に行われます。

採卵の際は経腟超音波でモニターを確認しながら、腟から卵巣に向けて細い針を刺して吸引していきます。針の太さは外径が1.4mmの17ゲージか、外径が1.2mmの18ゲージのいずれかを使うのが一般的です。

針は細いものを使用するとはいえ、腟の壁を針が通過する際に痛みをともないます。女性の苦痛を軽減するため、採卵時に麻酔が用いられることもあります。

1回の採卵で採取される卵胞の数は、平均で5~9個ほどです。多い人では20、30個と採卵に適したサイズに卵胞が育っていることもあります。

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精子採取

卵胞を採取するタイミングにあわせ、精子も採取します。通常は医療施設内にある採精室に入り、マスターベーションで射精した精子を容器に入れて回収します。

通院するのが難しいときは、自宅で射精した精子を持参することも可能なため、具体的な方法については医師と相談するようにしましょう。

精液中に精子がみつからない無精子症の場合は、陰嚢から直接精子を吸引する方法が取られます。複数の精子が得られた場合は、凍結保存が可能です。

受精

顕微授精で行われるのは「卵細胞質内精子注入法(ICSI)」という受精法です。これは卵子に先端の尖ったガラス管を刺し、不動化した精子1個を卵胞質内部に直接注入する方法です。卵子の入った容器に精子を振りかけて受精しやすい環境をつくりだす体外受精に対し、顕微授精では受精率が高くなります。

卵子に穴を開けて精子を注入する方法は、卵子がダメージを受ける可能性が懸念されます。近年では卵子への影響を少なくする「ピエゾICSI」というシステムを導入する施設が見かけられるようになりました。

ピエゾICSIは、卵子に先端の尖ったガラス管を刺すのではなく、微小なパルスをかけて卵細胞膜に穴を開けます。精子はその穴から注入されるので、卵子はストレスを受けにくいと考えられています。

受精卵の培養

女性の腟に射精された精子は、卵管内で受精して受精卵となった後、分割を繰り返しながら6~7日ほどかけて桑実胚となり、子宮に到達して着床を開始します。

顕微鏡下で受精した受精卵も同様に、培養器の中で管理されながら細胞の分割を繰り返し発育していきます。受精後2日目には4分割、4日目には桑実胚となり5日目に胚盤胞へと成長しているのが正常な過程です。

しかし、中には細胞の分割が始まらない受精卵もあります。分割を始めても、異常が認められる場合もあり、培養の過程で形や状態の良い受精卵をグレードに分けて評価するのが一般的です。

胚移植

受精卵が状態の良い胚へと成長したときに、胚移植が行われます。受精しなかったり、培養の過程で胚が正常に育たなかったりした場合は、妊娠が成立する可能性がきわめて低いため、胚移植へとすすむことができません。

胚移植は受精後2~3日経過した初期胚を移植する「初期胚移植」と、受精後5日目に胚盤胞を移植する「胚盤胞移植」の2段階で行われます。多胎妊娠を避けるため、移植がなされる胚の数は通常1個が原則です。

胚移植のあとは2~3時間ほど安静にしたのち、帰宅することが可能です。胚移植当日のスケジュールは医療機関ごとに異なりますので、医師の指示を待ちましょう。

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黄体補充

胚移植は月経周期の黄体期に行われます。黄体期には子宮内膜を維持し、受精卵が着床しやすい状態をつくるために卵巣から黄体ホルモンが分泌されています。

顕微授精では排卵誘発の際に使われる薬剤の影響で、黄体ホルモンの分泌が不安定になりがちです。そのため不足したホルモンを補うためにホルモン注射を行います。医療機関に寄って数回行うところもあれば、生理予定日まで毎日通うところもあります。

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妊娠判定

黄体期は、排卵後14日間でほぼ一定しています。顕微授精では採卵した日(排卵日)から14日後に妊娠判定を行います。血中または尿中にhCG(ヒト絨毛性ゴナドトロピン)が増加していれば陽性となり、胎嚢が確認されるまで管理が続けられます。

妊娠判定で陽性とならなかった場合は、状況によってその後の治療の方針が決められます。不育症の検査や凍結保存した胚の移植など、いくつかの選択肢が考えられます。医師やパートナーとよく相談していくことが大切です。

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顕微授精が成功する確率は?妊娠できる?

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受精率はおよそ50~70%

精子や卵子は、精管や卵管を進む過程で受精能を獲得していくものです。顕微授精でおいても、採取した卵子や精子が受精に最適なものなのかどうか、検査することはかなわないのが実情です。

そのため顕微授精をしても、100%受精が成立するわけではありません。顕微授精での受精率は一般的に50~70%で、医療機関によっても異なります。

妊娠確率・出産確率はもっと低い

50~70%の受精率は、一見高いように思われるかもしれません。しかし、ここから正常に着床し、妊娠から出産にいたる確率はさらに低下します。厚生労働省の調査では2010年に行なわれた顕微授精のうち、胚移植から出産にいたった確率は13.5%です。

出産にいたる確率は新鮮胚よりも凍結融解卵・胚の方が高く、体外受精を含む生殖補助医療においては、出産にいたるのは新鮮胚では6%なのに対し凍結融解卵・胚では20%と大きく開きがあります。治療においてはこうした数値も念頭に入れておきましょう。

年齢によって違う

不妊治療を行わずに妊娠、出産にいたる確率が35歳以降になると低下するように、顕微授精においても着床から出産までたどり着ける割合は、若い世代のほうが高くなります。

医療機関ごとの報告をいくつかみてみると、30歳代での妊娠率は35%以上が多く、40歳をすぎると20%へと低下します。35歳以上は流産率が高くなることから、妊娠・出産を臨むなら、早めに対策をとるようにすることが賢明といえそうです。

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顕微授精の費用はどのくらい?

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自費診療なので高い

体外受精や顕微授精は特定不妊治療となっており、健康保険は適用されません。そのため、かかる費用は高額です。

不妊治療は月経周期内でいくつかの検査や治療が必要なため、通院期間は長期になることがほとんどです。顕微授精にいたる前に種々の検査が行われ、保険適用になるものもあわせてトータルのコストは大きくふくらんでいきます。

治療を始めると、終わりどきがなかなか決められないものです。治療に取り掛かる前に、パートナーと「どこまでなら可能なのか」というラインについて、ある程度意識をすりあわせておくことも必要です。

1周期あたり30~60万

顕微授精の1周期あたりのコストはおおむね30~60万円です。これは顕微授精1回にかかるコストで、初期胚移植や胚盤胞移植ごとに金額が細かく分けられていることもあります。また、胚や精子、卵子を凍結すると別のコストがかかります。

医療機関によって使用する設備も異なり、最新のものや高度な設備を整えているところではコストが大幅にアップします。トータルで1周期100万円ほどのコストとなることもあるため、最終的な費用がいくらになるのかは具体的に把握しておきましょう。

助成金を活用しよう

特定不妊治療では高額な金額がかかるため、少子化対策の一環として特定不妊治療に対する助成を行う自治体が増えてきました。

お住いの自治体でどのような特定不妊治療費助成制度があるか調べておくと良いでしょう。所得制限や年齢制限が設けられている場合がありますので、助成の対象についても確認してください。

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顕微授精にはリスクがある?

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排卵誘発剤の副作用や採卵による腹痛・出血

排卵誘発のためにホルモン製剤を使用することで「卵巣過剰刺激症候群」が引き起こされることがあります。卵巣過剰刺激症候群では、お腹の張りや吐き気、卵巣の膨大などが見られます。症状が急激に進行すると腹水がたまり、重症化した場合は腎不全や血栓が起こるため早めの処置が必要です。

また採卵時に腟から卵巣に向けて針をさすことで、痛みや出血が起こることがあります。炎症から腹膜炎になったり、出血が多量だったりすると手術による治療が行われることも否定できません。

しかし、副作用や重大な症状に発展するリスクがあるのは顕微授精に限られることではなく、妊娠・出産にかかる全般でいえることでもあります。治療が決まったら必要以上にネガティブにならず、前向きにとらえていきたいものです。

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胎児異常のリスクは自然妊娠とかわらない

顕微授精では元気な卵子や精子を選択して実施されるとはいえ、機能について精密に検査することはかないません。精子を注入するときに卵子が変性したり、染色体異常をもつ精子が使われたりするケースもあるため、胎児に異常が発見される可能性が指摘されてきました。

しかし胎児の異常や妊娠経過の異常は、顕微授精かどうかよりも親の年齢によるもののほうが大きいという報告があります。また異常が発生するリスクは、自然妊娠と変わりません。妊活では妊娠にいたる過程ではなく、年齢を意識するようにしましょう。

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多胎妊娠で双子が産まれやすい

胚移植は通常1個が原則ですが、1個の移植を繰り返しても妊娠しない場合や高齢のケースでは2個移植されることがあります。こういったケースでは多胎妊娠にいたる場合があります。多胎妊娠では早産や妊娠合併症を引き起こすリスクが高いため、妊娠中期以降の管理が必要です。

また日本産科婦人科学会の報告によると、1個の胚しか移植していないにもかかわらず多胎妊娠になる確率は、通常の妊娠の2倍という調査結果があります。

多胎妊娠が増えるのは顕微授精に限らず、排卵誘発を行った体外受精全般にいえることです。使用する排卵誘発剤が多胎妊娠の誘引となっているためで、製剤の使用方法や種類を調整することで予防が可能だと考えられています。

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子宮外妊娠の可能性

移植した胚が卵管や子宮頸管内に移動してしまい、子宮外妊娠となることがあります。日本産科婦人科学会の報告では、自然妊娠よりも体外受精のほうが子宮外妊娠となる確率がやや高くなることがわかっています。

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夫婦で話し合って顕微授精を慎重に検討しよう

顕微授精はやりたいからといってできるわけはなく、それ以外に妊娠にいたる選択肢がないときに適応となるものです。

不妊を乗り越えるためにさまざまな努力を重ねてきたカップルにとって、ひとつの希望を示す反面、出産にいたる確率が費用や精神的・身体的な負担に見合うかどうか判断するのは難しいところです。パートナーとのこれからのことを考え、慎重に検討していきましょう。

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