子どもの生命保険は必要？いつから入る？おすすめの種類や選び方を解説

生命保険は、名前のとおり人間の「生命」に関する保険です。病気やけが、万が一の死亡、逆に長生きしたときの老後の生活や介護など、人生におけるさまざまなリスクに対してプランが用意されています。具体的には、死亡保険や医療保険などが生命保険の中に含まれます。こうした大人向けの生命保険の中には、赤ちゃんや子どもでも加入できるプランがあります。

また、子どもに起こりうる多様なリスクに備える子ども向けの総合保険など、幅広い保障がセットになった保険もあります。子ども向けの保険の中には、生命保険としての機能だけでなく、他人への損害を保障する個人賠償責任保障が含まれるものがあります。

子どもが成長すると、生活費や習い事などにかかるお金も増えていきます。保険を選ぶとき、心配だからとさまざまな保険に入りすぎて家計を圧迫してしまうことは避けたいですよね。子どもが加入できる保険の種類や内容を知るのとあわせて、保険を活用してリスクに備えたいのか、貯蓄したいのか、といった優先順位を決めておくと選びやすくなりますよ。

そもそも子どもに生命保険は必要なのでしょうか。まずは、いわゆる生命保険としてイメージされることの多い死亡保障（死亡保険）についてみていきます。

死亡保障は、被保険者が死亡したときに受取人が給付金を受け取ることのできる保険です。この死亡保障は、基本的に子どもには必要ないといえるでしょう。なぜなら死亡保障は、本来被保険者が亡くなったときの経済的損失を補うためのものだからです。

万が一子どもが亡くなった場合、精神的な苦しみは計り知れません。しかし、子ども自身が収入を得ているわけではないので、経済面での損失は一般的には大きくないといえます。

生命保険には、死亡保険のほかに、学資保険や医療保険などがあります。子どもの場合は死亡への備えよりも、今後の教育資金や疾病リスクへの備えとして、別の生命保険を優先すると良いでしょう。

一般的に民間の保険は加入時の年齢が低いほど月々の保険料が安く設定されています。早めに加入することで、保険料が抑えやすくなるでしょう。

また、民間の保険会社が提供する学資保険については、子どもは3～7歳、親は50～60歳ほどの加入年齢制限があるものが多くなっています。学資保険は、時期をのがすと選べるプランが減ってしまうため、早めに検討することでより幅広いラインアップから選ぶことができます。

加入できる年齢は、保険の種類や保険会社によって異なります。たとえば、学資保険には出生140日前からなど、子どもが生まれる前に加入できるものも多くあります。一方、医療保険はどんなに早くても出生後からしか加入できません。さらに、医療保険の中でも、0歳から加入できるものもあれば、20歳以上でないと加入できないものもあります。

子どもの保険として最初に思い浮かぶのが学資保険ではないでしょうか。子どもの教育費は、大学まですべて公立の場合約780万円、すべて私立の場合約2,200万円といわれます（※1、※2、※3）。

学資保険は、教育資金の貯蓄のための保険です。貯まった学資金は子どもの進学などのタイミングで受け取ることができ、将来に向けた教育資金を計画的に積立できるのが特長です。また、もしも親が亡くなってしまった場合には保険料の払込が免除されます。この場合も学資金は変わらず受け取ることができるので、親の万が一への備えとしても心強い保険です。

基本的に子どもに死亡保障は必要ありませんが、「低解約返戻金型終身保険」というタイプの終身保険に加入して、解約金を子どもの教育資金や結婚資金などにする活用する人もいます。

低解約返戻金型終身保険は、保険料の払込期間の途中で解約した場合に戻ってくるお金（解約返戻金）を抑えた保険です。一方、払込期間を過ぎた後に解約することで、支払った保険料を上回る解約返戻金を受け取ることができます。さらに、その後も契約を据え置くことで返戻率が上がっていきます。いつ解約するかは契約者自身が決めることができ、解約時期の自由度が高いのも特長のひとつです。

学資保険の代わりとして低解約返戻金型終身保険に加入する場合、子どもの大学進学に備えた18年ほどの短期間であれば、返戻率は学資保険のほうが高くなる傾向にあります。一方、さらに長期的な据え置きを考えるのであれば、低解約返戻金型終身保険のほうが、返戻率が高くなることもあります。

ただし、この2つの保険は、途中解約すると解約返戻金が支払った保険料を下回ってしまうことがほとんどです。いずれも長期的な契約を前提にした保険である点には注意しましょう。

病気やけがをしたときの入院や手術に備えるのが医療保険です。子どもの医療費の大部分は医療費助成制度などの公的な助成でまかなえるため、優先順位は高くはないかもしれません。しかし、医療保険へ加入するためには、基本的に健康であることが条件となります。将来病気をわずらってしまい、医療保険への加入が難しくなってしまうリスクに備えることにもなるので、早めに加入しておいても良いですね。

民間の保険会社の提供する医療保険には、0歳の赤ちゃんでも加入できるものがあります。シンプルな保障での契約であれば、月々の保険料は1,000円以下に抑えることも可能ですよ。

共済は協同組合が運営する制度で、国民共済や県民共済などの種類があります。保障の仕組みは民間の保険会社とほとんど変わらない一方、営利を目的としていないため、手頃な掛け金（保険料）で保障を受けられるのが特長です。

共済には月々1,000円ほどで加入できる子ども向けのプランが用意されており、子どものための保険として人気があります。また、掛け捨てではあるものの、決算で余剰金があった場合には割戻金として戻ってくるお金があるため、実質の負担額はさらに手頃になることもあります。

共済の子ども向けプランには、手頃な保険料でさまざまなリスクに対応できるものが多く、子どもの病気やけが、障害や死亡、親の万が一、他人への損害などの要因に対して保障を受けることができます。そのほか、保険による保障だけでなく、ランドセルの特別販売会などのサービスが受けられる共済もあり、人気の理由のひとつとなっています。

幼稚園や保育園、小学校のPTAなどで紹介されることが多いのが、子ども向けの総合保険です。民間の保険会社が提供するもので、園児総合保険、こども総合保険などの名称がついています。保険料の目安は月々数百円から2,000円ほどです。

子ども向けの総合保険の特徴は保障内容の広さです。子どもの病気やけが、親の万が一、他人への損害など多様なリスクへの保障がセットになっています。食中毒や熱中症、自転車事故による他人へのけがなど子どもの生活で起こりうるリスクに備えることができますよ。ただし、商品によっては病気が対象にならない場合があるなど、保障範囲には違いがあります。

子ども向けの総合保険は、他人への損害を保障する個人賠償責任保障が手厚い傾向にあります。ただし、これは親が火災保険や自動車保険などに加入していればカバーできる内容です。保障範囲が広い分、ほかの保険と内容が重複する可能性が高い点には注意しましょう。

ひと言で子どもの生命保険といってもその種類はさまざまです。将来に向けた貯蓄か、リスクに対する保障か、といった目的をはっきりさせておくと選びやすいでしょう。また、学資保険や終身保険など、途中で解約すると損をしてしまうものもあるので、長期的に保険料を払い続けられるかという点も考慮して検討できると良いですね。

「どこの保険相談サービスを利用すればいいのかわからない」という方は多いのではないでしょうか。テレビでみたことがあるから、プレゼントが欲しいから、という理由だけで選んでしまうのは要注意です。

特に気をつけたいのは【取扱保険会社数】です。多くの保険会社の商品から、より自分にマッチした保険を選びたいですよね。しかし数十社の取扱いをうたいつつも、実際は10社以下の取扱いしかないところが多数あります。

さらに保険相談サービスを選ぶ際に大切なのは【相談スキル】の高さです。保険は専門性の高い商品のため、知識の豊富なベテランにサポートしてもらいましょう。

【取扱保険会社数】【相談スキル】に信頼をおけるサービスを比較してみましょう。ぜひあなたの保険選びに役立ててくださいね。

※この記事の情報は、2018年6月時点の情報をもとに記載されています。