パパの育児参加は当たり前の時代へ|夫婦で支える子育ての新しいかたち
「育児は主に母親が担当するもの」という考え方からシフトし、現在は夫婦で協力しながら子育てする家庭が増えています。その背景には、男性育休制度の整備や働き方改革、そして「子育ては夫婦で行うもの」という価値観の広がりがあります。男性が育児に主体的に取り組む環境づくりや考え方の変化がどう進んでいるのか、育児の今をお伝えします。
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目次
妊娠中から始まるパパの育児参加
妊婦健診への同行や両親学級への参加、出産準備用品の購入、育児情報の共有など、「育児」は赤ちゃんが生まれてからではなく、妊娠中から始まっています。最近では、このような出産準備の段階から育児に関わるパパが増えています。
妊娠中からパパが育児に参加し、夫婦で情報を共有することで、出産後の育児への不安を減らしやすくなります。ママにとっても、一緒に準備を進めてくれるパートナーの存在は大きな支えになります。
男性育休の取得が広がっている

パパの育児参加を後押しする施策として、近年注目されているのが男性育休です。令和6年度(2024年度)に行われた「雇用均等基本調査」によると、男性の育児休業取得者の割合は前年度の30%から10ポイント以上も増え、40%を超えました(※1)。
さらに政府は、男性の育休取得率を高めるための育児休業制度の見直しや、育児と仕事を両立できる制度の拡充も進めています(※2)。その一環として、2025年には柔軟な働き方を実現するための措置を講じることが企業に義務づけられました。
以前は育休や柔軟な働き方を「選択しにくい」と感じる人も少なくありませんでしたが、社会の意識が変わり企業側の理解も少しずつ進んだことで、男性育休を積極的に推進する企業も増えています。産後はママの身体的負担が大きいため、パパが早い段階から育児に参加することは家族全体の安心につながります。
利用できる制度 | 制度の対象 | 取得期間 |
|---|---|---|
| 育児休業 | 男女の労働者がそれぞれ取得できる制度 | 原則として子どもが1歳に達するまで |
| 産後パパ育休 | 育児休業とは別にパパが取得できる制度 | 産後8週間以内 |
| パパ・ママ育休プラス | 両親ともに育児休業すると育休期間が延長される制度 | 原則として子どもが1歳2ヶ月に達するまで |
産後に求められるのは「手伝う」ではなく「一緒に育てる」こと

日本には3歳児神話のように、「育児の主体はママ」という考え方が根付いていました。しかし、女性の社会進出が進み共働き世帯が増えた結果、近年の育児は「パパがお手伝いする」という考え方から「夫婦で一緒に育てる」という考え方へシフトしています。
家事や育児を夫婦で分担する家庭も増えており、パパが保育園の送り迎えをしたり、外出先でおむつを取り替えたりする光景も珍しくなくなっています。ママだけが育児の責任を抱え込まないことで、心身の負担軽減にもつながります。
夫婦で分担して行う家事・育児 |
|---|
| 夜間授乳後の寝かしつけ |
| ミルク、混合育児の授乳 |
| おむつ替え |
| 沐浴 |
| 保育園の送迎 |
| 行事、保護者会等への参加 |
| 家事全般 |
パパの育児参加が子どもにもたらすメリット

父親が積極的に育児に関わることで子どもに与える影響については、さまざまな研究がなされています。その報告の多くがパパの育児参加に対して肯定的なもので、パパと過ごす時間が増えることで親子の愛着形成や社会性の向上、問題行動の減少などが報告されています(※3)。
また、パパが子どもや家庭と向き合う姿を見せることは、子どもにとって「家事や育児は家族みんなで行うもの」という自然な価値観を育むきっかけにもなるでしょう。
ママの負担軽減にもつながる

産後は睡眠不足やホルモンバランスの変化などから、心身ともに大きな負担がかかります。そのような時期にパパが育児や家事を分担することで、睡眠時間の確保やストレスの軽減にもつながると考えられています。
ママの負担感も減ることで、夫婦のコミュニケーションが増え、家族の幸福感につながることも期待されます。育児は24時間続くものだからこそ、一人で抱え込まない環境づくりが大切です。
夫婦で育てる時代へ

現代の子育ては、ママだけが頑張る時代から、家族みんなで支える時代へと変わりつつあります。男性育休の普及や柔軟な働き方の広がりによって、父親が育児に関わる機会は今後さらに増えていくでしょう。
もちろん家庭によって働き方や生活スタイルは異なりますが、大切なのは「どちらかが頑張る」のではなく、「家族で協力する」ことです。夫婦がお互いを思いやりながら支え合うことで、子どもにとっても安心できる家庭環境が生まれます。これからの育児は、ママとパパがそれぞれの得意なことを活かしながら、一緒に歩んでいくスタイルがますます主流になっていきそうです。
※この記事は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。掲載した時点以降に情報が変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。




