小さく生まれた赤ちゃん「低出生体重児」とは？原因やリスクについて解説【産婦人科医監修】

在胎週数や身体の大きさにかかわらず体重のみで分類する定義において、生まれたときの体重が2500g未満の赤ちゃんのことを「低出生体重児」といいます。

このほかに2500g以上4000g未満の赤ちゃんを指す正出生体重児と、4000g以上で生まれた赤ちゃんを指す高出生体重児という区分があります（※1）。低出生体重児はさらに細かく分けられており、1500g未満が極低出生体重児、1000g未満が超低出生体重児となります。

妊娠中は妊娠週数や身体の大きさなど、さまざまな尺度で赤ちゃんとママの健康状態を管理していますね。出生時にも同じように体重や在胎週数などで赤ちゃんの状態を確認し、必要な医療や支援につなげているのです。

最新の統計が出ている2019年には、日本全国で約86万5,000人の赤ちゃんが誕生しました。このうち2500g未満で生まれた赤ちゃんは約8万1,000人で、全体の9.4％にあたります（※2）。極低出生体重児は3,821人（0.4％）、超低出生体重児は2,646人（0.3％）でした。

1980年代から2005年までは低出生体重児の割合は年々増加傾向にありましたが、それ以降は9.5％前後で推移しています。全体で見ると高い数値ではありませんが、100人のうち9人は低出生体重児であることを考えると、決して珍しいケースとはいえません。

赤ちゃんが小さく生まれた場合のリスクやその後の成長について正しく理解し、早産の予防や子育て支援の活用につなげることが重要です。

低出生体重児が生まれる原因はさまざまですが、在胎週数が37週未満の早産では低出生体重児となる可能性が高くなります。早産で生まれた低出生体重児は「早産低出生体重児」と呼びます。

早産のリスク要因としては、喫煙、受動喫煙、飲酒、長時間労働などの生活習慣があげられます。若年妊娠、高齢妊娠、妊娠前の体重が痩せている人や肥満の人も早産のリスクが高い傾向にあります（※3）。

早産を予防するためにもこうしたリスクはできるだけ避けたいものですが、心配をしすぎてストレスをためないことも大切なことです。気がかりなことがあれば医師や助産師に相談したり、自治体の支援制度を活用したりしてひとりで抱え込まないようにしましょう。

ママが妊娠高血圧症候群、常位胎盤早期剝離（じょういたいばんそうきはくり）、子宮頸管無力症（しきゅうけいかんむりょくしょう）などを発症した場合、赤ちゃんとママの身体の状態を総合的に判断し分娩を早めることがあります。このように医学的に早産を選択すると、低出生体重児となる可能性が高くなります。

細菌感染による絨毛膜羊膜炎（じゅうもうまくようまくえん）も早産にいたる要因です。感染していても無症状や症状が軽い場合であれば適切な治療により妊娠の継続が可能となる場合もあるため、妊婦健診を必ず受診し、気になることは早めに医師へ相談するようにしましょう。

双胎や多胎妊娠では低出生体重児の割合が高くなります。2019年のデータでは、双胎以上で生まれた赤ちゃんの71.4％が2500g未満でした（※2）。

赤ちゃんの発育が遅れる胎児発育不全や妊娠中に判明した赤ちゃんの病気を治療するため、妊娠を中断し出産を早めることもあります。

赤ちゃんの発育には個人差がありますが、低出生体重児は乳幼児の発育の基準である乳幼児身体発育値と比較して体格が小柄です。特に極低出生体重児や超低出生体重児は身体の機能や構造が未発達な状態で生まれてくるため、NICUに入院して特別なケアを必要とする場合が多くなります。

比較的多くみられる症状として無呼吸発作、慢性肺疾患、黄疸、高ビリルビン血症、未熟児骨減少症など、呼吸器や循環器、血液、内分泌系の疾患があげられます。

小さく生まれた赤ちゃんはできるだけ早い段階で在胎期間別出生時体格標準値に近づけるほうが良いとされていますが、その一方で急激な体重増加は成長後の生活習慣病リスクを高めることが指摘されています（※4）。

生活習慣病は適切な食事や運動を行うことで予防につなげられることから、自治体の子育て相談などを活用し情報を集めると良いでしょう。

低出生体重児のリスクには運動機能に遅れがみられたり、視力・聴力に障害が起こったりする頻度が高いこともあげられます。

4ヶ月頃から1歳半までのあいだにみられる首すわり、ハイハイ、つかまり立ち、動作の模倣は、3歳時の運動機能や言語の発達の指標になるといわれており（※5）、発達の経過を長期にわたり注意深く見守る必要があります。

発達障害や自閉症との関連も指摘されています。ただし、発達の遅れや発達の差がみられても、年齢があがるにつれ改善するケースもあることから、適切な療育サービスなどの支援が受けられるよう自治体のサポートを活用していきましょう。

周産期母子医療センターのデータによると、出生体重が1000g未満の超低出生体重児であっても751g以上であれば生存率は94.7％まであがります。しかし、501〜750g未満では死亡率が15.4％、500g未満になると39.7％となり、生存できる確率が低下します（※1）。

在胎週数でみると22〜23週の生存率は66.1％、死亡率は33.9％です。26〜27週になると生存率が94.0％に上昇します。近年の医療技術の進歩により助かる命は増えていますが、早産の傾向がみられるときには医師の指導を受けましょう。

出生時の体重が2500g未満で生まれた赤ちゃんは、母子保健法第18条により住んでいる市区町村への届出が必要とされています。これは家族と地域、医療機関が連携して自治体からの適切な支援を受けるためです。

届出の用紙や形式は自治体によって異なりますが、出産児の状況のほか、相談したいことや保健師による訪問支援の希望などを記入する欄が設けられています。

小さな身体で生まれてきた赤ちゃんのママやパパは、発育や発達について大きな不安を抱えていることが少なくありません。自治体ではそうしたママたちの不安に寄り添うため、さまざまなサポートを提供しています。

そのひとつが未熟児養育医療給付制度です。自治体が定めた基準に該当する赤ちゃんが指定の医療機関で入院治療を行った場合に医療費の一部が給付される制度で、市区町村が申請を受けつけています。

保健師による家庭訪問や低出生体重児の保護者向けの赤ちゃん教室を行っている自治体もあります。高度な医療や福祉の支援が必要な場合でも、医療費補助や障害福祉支援、教育相談といった公的支援が受けられる可能性があるため、自治体で設けられている支援と申請について確認しておきましょう。

赤ちゃんが小さな身体で生まれ特別なケアが必要になると、子どもの将来のことが心配になりますね。ママやパパは自分を責めたり愛情をうまく形成できなかったりすることがあるかもしれません。そのようなときは医療機関や自治体に相談することで気持ちが前向きになることもありますよ。

乳児期から幼児期・学齢期と年齢があがるにつれ、成長が追いつくことも多くあります。自治体や医療機関による支援を活用しながら経済的・精神的にかかる負担を減らし、焦らず成長を見守っていきましょう。

この記事は2022年1月時点の情報をもとに作成しています。掲載した時点以降に情報が変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。